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米・イランの軍事衝突で原油急騰、エネルギー関連株が全面高
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月曜日の米国株式市場時間外取引で、エネルギー関連株が軒並み上昇した。米軍とイランがホルムズ海峡で新たに軍事攻撃を交わしたことを受け、原油価格が3%以上急騰したことが背景にある。
地政学リスクの高まりで原油価格が急騰
日曜日、米軍がホルムズ海峡に位置するイラン領ララク島のミサイル発射装置2基を攻撃したと報じられた。これに対し、イランの革命防衛隊は月曜日にヨルダンにある米空軍基地2カ所を攻撃して報復したと国営メディアが伝えている。
世界の石油供給量の約5分の1が通過する海上交通の要衝、ホルムズ海峡における緊張激化を受け、供給懸念から原油価格は急騰。北海ブレント原油先物は3.5%高の1バレル＝91.20ドル、米国産WTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）原油先物も同様に3.5%高の86.30ドルまで値を上げた。
エネルギー関連株が全面高
原油価格の上昇は、エネルギーセクターの株価を直接押し上げた。月曜日の時間外取引では、主要なエネルギー関連企業が幅広く買われている。
Ad- 石油メジャー
- シェブロン (CVX): 1.7%高
- エクソンモービル (XOM): 1.5%高
- 石油・ガス生産
- オキシデンタル・ペトロリアム (OXY): 1.8%高
- コノコフィリップス (COP): 1.3%高
- 油田サービス
- ハリバートン (HAL): 2.5%高
- SLB: 1.7%高
- 石油精製
- マラソン・ペトロリアム (MPC): 0.6%高
- フィリップス66 (PSX): 1.0%高
市場の不透明感と今後の見通し
市場の混乱を増幅させたのが、トランプ大統領によるSNSへの投稿だ。同氏はイランの主要な石油輸出拠点であるハールク島が攻撃されたと主張したが、詳細は示されず、イラン側は攻撃を否定し、操業は正常だと発表している。この一件は、情報が錯綜する市場の不確実性を浮き彫りにした。
さらに、ベッセント米財務長官はロイター通信に対し、米国政府が今後イランに対して毎週新たな二次的制裁を科す可能性が高いと述べた。投資家にとって、地政学リスクの高まりは当面、原油価格の上乗せ要因（ジオポリティカル・プレミアム）として意識され、エネルギー関連株の動向を左右する重要な要素となりそうだ。