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ダラー・ゼネラルの業績回復、高水準の負債が自社株買いの足かせに

米ディスカウント小売大手ダラー・ゼネラル(DG)の業績は、1株当たり利益(EPS)が大幅に回復し、事業再建が進展していることを示唆している。しかし、利益率は依然として過去のピーク水準には及ばず、高い負債水準が株主還元策の本格的な再開を妨げる要因となっている。
業績回復の兆候
データによると、ダラー・ゼネラルの業績は底を打ち、回復基調にあることが示されている。2026年度の希薄化後EPSは6.85ドルに達し、2025年度の底値であった5.11ドルから35.4%の大幅な増加を記録した。売上高も2022年度の342億ドルから2026年度には427億ドルへと着実に増加している。
利益率も改善の方向に向かっている。主要な収益性の指標は以下の通り。
- 希薄化後EPS: 7.55ドル (2024年度) → 5.11ドル (2025年度) → 6.85ドル (2026年度)
- 粗利益率: 30.3% (2024年度) → 29.6% (2025年度) → 30.7% (2026年度)
- 純利益率: 4.3% (2024年度) → 2.8% (2025年度) → 3.5% (2026年度)
利益率と財務面の課題
Adしかし、この回復はまだ道半ばである。2026年度の粗利益率は110ベーシスポイント改善したものの、2022年度のピークであった31.6%を依然として下回っている。さらに重要な点として、純利益率は3.5%と、2022年度のピーク時(7.0%)の半分に過ぎない。
最大の懸念材料は、178.6%に達する自己資本負債比率(デット・エクイティ・レシオ)である。この高いレバレッジが資本配分方針の足かせとなっており、現在、自社株買いは行われていない。株主還元の本格化には、財務体質の改善が不可欠となる。
市場環境と今後の見通し
一方で、マクロ経済環境はダラー・ゼネラルのようなディスカウント小売業者にとって追い風となっている。2026年1月から5月にかけて、ディスカウント小売業者の売上高は前年同期比で11.6%増加し、従来型小売業者の2.3%増を大きく上回った。Bernsteinのデータによると、同社の来店客数は2026年第2四半期に加速している。
同社の強力なキャッシュ創出力は、今後の展開における鍵となる。フリーキャッシュフロー(FCF)利回りは8.3%と高く、これを負債削減(デレバレッジ)に充当できれば、将来的な自社株買い再開への道が開かれる可能性がある。業績回復は軌道に乗っているものの、かつての高い収益性と財務の安定性を取り戻すには、慎重な経営判断が求められる。