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ビットコインが7万9000ドル台に下落、米インフレ指標発表を前に反発一服
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暗号資産（仮想通貨）のビットコインは26日、3カ月ぶりの高値水準から反落し、8万ドルの大台を割り込んだ。米国の重要なインフレ指標の発表を前に、市場で様子見ムードが広がった。
## 米インフレ指標を前に警戒感
Investing.comによると、ビットコインは東部時間午前2時1分（日本時間午後3時1分）時点で1.8%安の79,093.5ドルまで下落した。週初には8万ドルを突破し、直近の反発ラリーが続いていた。
市場が注目しているのは、同日発表される米国のPCE（個人消費支出）価格指数だ。この指標は米連邦準備制度理事会（FRB）がインフレを判断する上で重視しており、結果は今後の金利政策の見通しに影響を与える可能性がある。
最近のビットコインの上昇は、米財務省の債券利回り安定化策がドル安につながるとの観測、いわゆる「ディベースメント（通貨価値の低下）・トレード」に支えられていた。しかし、インフレが高止まりしている兆候が示されれば、FRBが利上げに踏み切る可能性が高まり、ドルが買われる一方で代替資産であるビットコインの魅力は相対的に低下する。
Ad## アルトコインも連れ安
ビットコインの下落を受け、他の主要な暗号資産（アルトコイン）も軒並み値を下げた。市場全体で利益確定の動きが広がった格好だ。
- イーサ（ETH）: 1.4%安の2,464.44ドル
- XRP: 3.8%安の1.4451ドル
- ソラナ（SOL）: 3.6%安
- カルダノ（ADA）: 5.4%安
市場では、人工知能（AI）分野の代表的企業であるエヌビディアの決算発表も注目されている。この結果は、今後数週間のリスク資産全般の地合いを左右する可能性があるとみられている。