ビットコイン、6万3000ドル台を回復 中東情勢の緊張緩和でリスク選好改善

中東における地政学的緊張の緩和を受けて投資家のリスク選好姿勢が改善し、主要な暗号資産であるビットコインは木曜日に上昇に転じた。Investing.comによると、ビットコイン価格は一時1.9%高の6万3,352.8ドルまで値を上げ、前日の下げを取り戻した。

地政学リスクの後退が追い風

この価格上昇は、トランプ米大統領が、イランが米国に連絡を取り、取引を求めていると発言したことがきっかけとなった。この発言により、米・イラン間の対立激化への懸念が和らぎ、安全資産への需要が後退。連動して原油価格も下落し、株式などのリスク資産とともに暗号資産市場にも買い安心感が広がった。

前日、トランプ大統領はイランとの停戦は「終わった」と発言し、中東情勢の緊迫化からビットコインは約2%下落していた。今回の価格回復は、市場がいかに地政学的ニュースに敏感に反応しているかを示している。

市場心理とテクニカルな兆候

Nexo Dispatchのアナリスト、イリヤ・カルチェフ氏は、現在の市場動向について複数の強気な見方を示している。同氏は、地政学的な逆風にもかかわらず、ビットコインが下落を拡大させるのではなく、売られすぎの水準から反発した点を「注目すべき回復力」であり、「第2四半期に見られたパターンからの行動変化」だと指摘した。

さらに、この上昇が過度なレバレッジではなく、現物需要に支えられている可能性も示唆されている。Glassnodeのデータによると、ビットコイン先物の未決済建玉（OI）は価格が回復する中で約300億ドルまで減少しており、トレーダーが不安定なマクロ環境下でレバレッジをかけたエクスポージャーを追加することに消極的であることを示している。

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構造的な強気シグナル

カルチェフ氏は、より長期的な強気シグナルとして、中央集権型取引所に保管されているビットコインの供給量が、流通量の約6.6%まで減少し、2017年以来の低水準に達していることを挙げた。歴史的に、取引所の残高が持続的に減少する局面は、売り圧力が低下するため、数四半期にわたる強気相場の前兆とされてきた。

FRB議事要旨とアルトコイン市場

市場参加者は、水曜日に公開された米連邦公開市場委員会（FOMC）の6月会合議事要旨も消化している。議事要旨では、一部の参加者が即時の利上げを主張するなどタカ派的な意見も見られたが、全体としては「市場が懸念していたほどタカ派的ではなかった」と受け止められ、これも相場を支える一因となった。

ビットコインの上昇に連動し、他の主要な暗号資産（アルトコイン）も大半が値を上げた。イーサリアムは0.6%高の1,749.50ドル、ソラナは1.2%高となるなど、暗号資産市場全体で買いが優勢となった。