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アジア株は反発、ハイテク株買い戻しが支え 日本は逆行安
火曜日のアジア株式市場は、7月に急落したハイテク株に買い戻しが入り、大半の市場で上昇した。前日の米国市場でハイテク株が堅調に推移したことが好感された一方、日本株は下落し、アジア地域の中で明暗が分かれる展開となった。
AI関連の売り一巡でハイテク株が反発
7月を通じて続いた人工知能（AI）関連株への売り圧力が一服し、投資家心理が改善した。前日の米国市場では、7月の製造業活動が4年以上ぶりの速いペースで拡大したことを背景にダウ工業株30種平均が過去最高値を更新。ハイテク株中心のナスダック100先物もアジア時間で上昇し、市場のリスク選好度を高めた。
さらに、米ソフトウェア企業パランティアが売上高と利益の見通しを引き上げたことで、時間外取引で株価が急伸。先週のマイクロソフトやアルファベットの好決算に続き、ハイテク分野への楽観的な見方が広がった。
地域別ではまちまちの展開、日本は下落
各国市場の動向は一様ではなかった。中国市場ではテクノロジー株が前日の下げから回復し、上海深センCSI300指数は0.6%上昇した。一方、香港のハンセン指数はアリババが最新のAIモデルを発表したものの、0.6%下落した。
韓国総合株価指数（KOSPI）は前日に5%以上急落した後、下げ幅を縮小し0.3%安で取引を終えた。半導体大手のサムスン電子やSKハイニックスの株価が安定した。
Ad対照的に日本市場は軟調だった。日経平均株価は0.6%安、TOPIXも0.6%安で引けた。キオクシアホールディングスは上昇したが、村田製作所やソニーグループ、TDKは下落した。
オーストラリアのS&P/ASX 200指数はリチウム関連株が急騰したことを受け、約1%上昇し、地域内で際立った強さを見せた。
今後の注目材料
市場の関心は、今週後半に発表される米国の雇用統計に移っている。特に金曜日の非農業部門雇用者数（NFP）は、米連邦準備制度理事会（FRB）の金融政策の方向性や企業のAI関連投資の先行指標として注目される。
また、スペースX、ディズニー、ウーバーなどの米主要企業の決算発表も控えており、投資家はこれらの結果を注意深く見守っている。