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アジア株下落、FRB利上げ観測と中東情勢緊迫化が重荷
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月曜日のアジア株式市場は、米国の利上げ観測の再燃と中東情勢の緊迫化を背景に、広範囲にわたって下落した。投資家は、米連邦準備制度理事会（FRB）高官のタカ派的な発言と、原油価格の上昇がインフレ懸念を煽る展開を警戒している。
FRB高官のタカ派発言で利上げ観測が再燃
先週末に開催されたジャクソンホール会議でのケビン・ウォーシュFRB議長の発言が、市場の雰囲気を一変させた。同議長は、基調的なインフレが2%の目標に戻るとの確信が持てなければ、FRBには「やるべきことがさらにある」と述べ、金融引き締め継続の可能性を示唆した。
この発言を受け、市場が織り込む9月の利上げ確率は、発言前の約35%から60%へと急上昇した。この動きは先週末の米国株式市場の下落につながり、週明けのアジア市場にも売りが波及した。
中東情勢の緊迫化と原油高
投資家心理をさらに冷え込ませたのが、中東での地政学リスクの高まりだ。米軍がララク島にあるイランの発射装置を攻撃し、イランがヨルダン駐留米軍に報復攻撃を行ったと報じられたことで、情勢は一気に緊迫化した。
Adこれを受けて、国際的な原油価格の指標であるブレント原油は1バレルあたり90ドル台を回復。原油価格の上昇はインフレ圧力を高めるため、FRBがより長く高金利を維持するとの見方を強め、株式市場の重荷となっている。
主要市場の動向
アジアの主要市場は軒並み軟調な展開となった。
- 日経平均株価は1.1%安、より広範なTOPIXも0.5%下落した。為替市場では一時、ドル円が160円を上回る場面も見られた。
- 韓国のKOSPIは1.5%安、香港のハンセン指数は0.8%安、中国のCSI300指数は0.8%安となった。
同日発表された中国の8月の製造業購買担当者景気指数（PMI）は49.8と、市場予想を上回ったものの、好不況の分かれ目である50を引き続き下回った。一方、日本の7月の鉱工業生産や小売売上高は国内需要の底堅さを示したが、マクロ経済への懸念がそれを打ち消す形となった。