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アジア株は下落、原油高とサムスンが重し 日本の半導体株高が下げ幅を限定
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木曜日のアジア株式市場は、米国のイランへの軍事攻撃や原油価格の上昇を背景に大半が下落した。一方で日本の市場では半導体関連株が買い戻され、日経平均株価は上昇した。
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木曜日のアジア株式市場は、米国によるイランへの新たな軍事攻撃とそれに伴う原油価格の上昇がリスク心理を冷やし、大半が下落した。また、サムスン電子の決算への失望感も引き続き韓国市場の重しとなった。前夜の米国市場はまちまちの終値となり、アジア市場への方向感は乏しかった。
韓国市場は特に圧力が強く、サムスン電子が前日に続き下落し、KOSPI総合株価指数は1.8%近く下落した。同指数は今週、高値から20%以上下落し、弱気相場入りが確認されている。一方でSKハイニックスは、米国での上場計画に対する需要が好調との報道を受け3.5%反発した。
対照的に、日本市場は地域で際立った動きを見せ、日経平均株価は約1.5%上昇した。半導体関連銘柄への買い戻しが相場を支え、村田製作所やTDKなどが値上がりした。キオクシアホールディングスも、投資会社ベインキャピタルの株式売却が完了したことを受け、大幅に上昇した。
Ad他のアジア市場では、オーストラリアのS&P/ASX 200が0.8%、上海総合指数が0.6%、香港のハンセン指数が0.7%それぞれ下落した。市場心理は、地政学的リスクや、米連邦準備制度理事会（FRB）が6月の議事要旨でインフレリスクへの懸念を改めて示したことなどから、引き続き慎重な姿勢が続いている。投資家は今後、中国のインフレ統計や来週発表される米国の消費者物価指数（CPI）に注目している。