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アジア株上昇、米利上げ観測後退で日本・韓国市場が反発

月曜のアジア株式市場は、米国の弱い雇用統計を受けて早期利上げ観測が後退し、前週末のウォール街が史上最高値を更新した流れを引き継ぎ、大半が上昇した。特に日本と韓国の市場が、半導体関連株への買い戻しを追い風に反発を主導した。
米利上げ観測の後退が追い風
前週末金曜に発表された7月の米雇用統計では、非農業部門雇用者数が予想に反して減少し、過去2ヶ月分も下方修正された。この軟調な労働市場データを受け、市場が織り込む9月の米連邦準備制度理事会(FRB)による利上げの確率は、1週間前の約64~67%から約43~44%へと低下した。
この結果、金曜の米国市場ではS&P500種株価指数とナスダック総合指数が共に史上最高値を更新。週明け月曜のアジア時間においても、ナスダック100先物は約0.2%上昇し、市場のポジティブなセンチメントが維持された。
日本・韓国市場が反発、半導体株に買い戻し
東京株式市場では、日経平均株価が約2%高、より広範なTOPIXも約0.8%上昇した。先週、AIブームの持続性やバリュエーションへの懸念から売り込まれていた半導体関連株に買い戻しが入り、TDK(6762)やソニーグループ(6758)などが1%超上昇した。
Ad韓国総合株価指数(KOSPI)も約0.4%上昇。SKハイニックスが1.5%超、サムスン電子が約0.4%それぞれ値を上げた。両市場の動きは、先週のアジアの半導体株が大きく下落した後の反発となった。
中国はまちまち、原油価格の動向も注視
一方、中国本土市場の動向はまちまちで、上海総合指数が約0.5%上昇したのに対し、主要300銘柄で構成されるCSI300指数は約0.1%下落した。香港のハンセン指数は約0.5%上昇した。
オーストラリアのS&P/ASX 200指数は約0.5%下落したが、リチウム関連株は堅調だった。市場では、ホルムズ海峡の再開を巡る不透明感を背景とした原油価格の上昇も警戒されている。投資家の次の注目材料は、水曜に発表される米国の7月消費者物価指数(CPI)となる。