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アジア半導体株が下落、米利上げ懸念と原油高が重し
週明け月曜日のアジア株式市場で、半導体関連株を中心にハイテク銘柄が下落した。米連邦準備制度理事会（FRB）のケビン・ウォーシュ議長がタカ派的な発言を行ったことで9月の利上げ観測が再燃したことに加え、米国とイラン間の緊張激化を背景とした原油価格の上昇が、市場のリスク回避姿勢を強めた。
ウォーシュ議長の発言で利上げ観測が再燃
ウォーシュ議長は、基調的なインフレ率が目標の2%に戻るとの確信が持てなければ、FRBには「やるべき仕事が残っている」と発言。これを受け、市場が織り込む9月の利上げの確率は、発言前の約35%から57%に急上昇した。米国の2年物国債利回りは一時、1カ月ぶりの高水準となる4.33%近辺まで上昇した。
短期金利の上昇は、将来の企業収益を現在価値に割り引く際の割引率を高めるため、特にバリュエーションが高いハイテク株やグロース株の重しとなる。この金利見通しの変化が、アジアのテクノロジーセクターへの売り圧力につながった。
韓国株を中心に半導体銘柄が大幅安
この日の市場では、特に韓国のハイテク株が売りを浴びた。韓国総合株価指数（KOSPI）は2.1%安、日経平均株価は1.7%安となった。個別銘柄では、SKハイニックスが3.5%安、サムスン電子が2.5%安と大幅に下落した。
Ad両社は先週、NVIDIAの好決算を受けてAI向け高帯域幅メモリー（HBM）への期待から急伸していたが、金利動向やリスクセンチメントの変化に敏感に反応する形となった。日本の半導体関連株も、TDKが2.3%安、村田製作所が4.1%安となる一方、キオクシアホールディングスが1.1%高となるなど、銘柄によってまちまちな動きとなった。
地政学リスクと今後の注目点
金利上昇懸念に加え、米国とイランの戦闘再燃による原油価格の上昇も、投資家心理を冷やした。リスクオフムードが広がる中、時間外取引で米国の株価指数先物も軟調に推移し、ナスダック100先物は0.6%安、S&P500先物は0.4%安となった。
市場の関心は、今後発表される米国の雇用関連指標やインフレ指標に移っている。これらのデータが、ウォーシュ議長の発言によって高まった利上げ観測が持続するかどうかを判断する上で重要な材料となる。